国際交流基金「2024年度 海外日本語教育機関調査」を読む。（その３）
引き続き、
国際交流基金より出された、
「2024年度 海外日本語教育機関調査」
https://www.jpf.go.jp/j/
を見ていきます。
まず、教師数：地域別増減及び上位10か国
・地域から。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
３.（１）教師数：地域別増減
東アジア 40,350
東南アジア 19,869
南アジア 3,771
大洋州 3,685
北米 4,419
中米 848
南米 1,894
西欧 3,416
東欧 2,070
中東・北アフリカ 414
アフリカ 162
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
このうち、北米以外、すべての地域
で前回調査より教師数が増えています。
特に東南アジアの伸びが大きいです。
この後見ますが、とにかくミャンマー
の伸びが突出して高く、
これが、東南アジアの教師数の増加
に大きく貢献していると思われます。
次に、上位10か国・地域を見てみま
しょう。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
■教師数上位10か国・地域
１ 中国 21,743
２ 韓国 14,127
３ インドネシア 7,614
４ ベトナム 4,230
５ 米国 3,780
６ ミャンマー 3,577
７ 台湾 3,343
８ オーストラリア 3,280
９ タイ 2,286
10 インド 1,285
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
前回調査に比べ、中国と韓国は微増。
インドネシアは15.1％増。
一方、ベトナムは、前回調査に比べ、
25.1％減。
これはかなりの下げ幅です。
ベトナムの日本人気に陰りが出て
いるのかもしれません。
ただ、次回お話する学習者数は、
ベトナムは前回調査より3.0％
しか減っていません。
そう考えると、学習者減による教師減
というよりは、
現地での教師の待遇が下がったために
離職する教師が増えたのではないかと
推測します。
それよりも何よりも注目すべきは
ミャンマー。
前回調査に比べ、増加率299.2％
前回13位から、一気に６位に躍り
出ました。
いかに今、ミャンマーで日本語ブーム
が起こっているかが分かります。
技能実習や特定技能が、ベトナムから
ミャンマーにシフトしているのでしょう。
2027年までに始まる育成就労では
日本語教育が義務化される方針です。
ミャンマー人労働者に対する日本語
教育が、今後大きなマーケットになる
のではないかと思います。